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エクスペディアで予約したホテル・航空券の領収書のもらい方

最終確認日 2026年10月15日

まず、よくある答え

エクスペディアの領収書は、予約の旅程ページから印刷または取得できます。ただしこれは支払いの確認用で、日本の消費税のインボイスはホテルや航空会社などの旅行事業者に依頼します。

旅程ページから領収書を取得する

エクスペディアのヘルプセンターには、予約の領収書の受け取り方をまとめた記事があります。旅程ページで、領収書の印刷または取得のボタンを選ぶ方法が案内されています。

2026年10月15日の確認時点では、この記事は英語で表示されました。ボタン名はPrint receiptまたはGet receiptです。

税務目的の領収書が必要な場合は、ホテルや航空会社などの旅行事業者に連絡するよう、同じ記事に添えられています。

出典:Expedia ヘルプセンター Get a receipt for your booking

ホテルの支払い方法で受け取り先が変わる

ヘルプの説明を表にまとめました。現地払いのホテルでは、エクスペディアではなくホテルの領収書が精算書類の中心になります。

事前払いでも、部屋に付けた飲食などは別扱いです。出張の精算では、旅程ページの領収書とホテルの領収書の2枚をそろえることがあります。

エクスペディアのホテル予約と領収書の受け取り先
支払い方法受け取り先ヘルプの説明
現地払い(Pay at property)ホテルチェックインかチェックアウトで全額を払うため、滞在を終えるときにホテルから受け取る
事前払い(Pay now)エクスペディアの旅程ページ予約時に全額を払っているので、旅程ページの領収書が購入の証明になる
滞在中の部屋付け料金ホテルWi-Fiやミニバーなどは、チェックアウト時に別の領収書を受け取る

出典:Expedia ヘルプセンター Get a receipt for your booking

レンタカーとパッケージの場合

レンタカーを後払いにした場合は、車を返すときにレンタカー会社から領収書を受け取ります。支払った料金や税金がすべて載ると説明されています。

予約時に支払ったレンタカーは、旅程ページの領収書が購入の証明です。レンタカー会社からも、契約書の写しと領収書を受け取れます。

航空券とホテルなどを組み合わせたパッケージでは、旅程ページの領収書に支払総額が載ります。銀行やカードの明細では、航空券やホテルごとに別々の請求として出ることがあります。

日本の消費税のインボイスはホテルや航空会社へ

ヘルプセンターには日本の消費税についての記事もあります。エクスペディアの領収書は支払いを受けたことの確認用で、消費税の還付の目的には使えないと書かれています。

旅行者に適格請求書を発行できるのは、ホテルや航空会社などの旅行事業者だけとされています。インボイスが必要なら、泊まったホテルや利用した航空会社に直接依頼します。

一般的には、消費税の仕入税額控除には、帳簿に加えてインボイスなどの請求書等を保存しておくことが求められます。届いた書類の登録番号は、公表サイトの情報と照合できます。

インボイス対応の領収書に必要な項目

ホテルや航空会社の登録番号を確認する

出典:Expedia ヘルプセンター Japan Consumption Tax Receipt

宛名を変えたい、内容が違うとき

確認したヘルプ記事には、エクスペディアの領収書の宛名を変える手順は書かれていません。会社名で受け取りたいときは、発行元となるホテルなどに依頼するときに伝えます。

金額や内容に疑問があるときは、ヘルプセンターから問い合わせます。サインインすると、予約に合わせたサポートを受けられると案内されています。

領収書の書き方(宛名・但し書き・金額)領収書とレシートの違い

出典:Expedia ヘルプセンター

よくある質問

エクスペディアの領収書は経費精算に使えますか。

支払った事実を示す書類として旅程ページから取得できます。インボイスの提出を求められるなら、ホテルなどから別に受け取ります。

現地払いの予約でも旅程ページに領収書がありますか。

ヘルプでは、現地払いのホテルは滞在を終えるときにホテルから領収書を受け取ると説明されています。

部屋で使ったミニバー代の領収書はどこでもらえますか。

滞在中に部屋付けにした料金は、チェックアウトのときにホテルから別の領収書を受け取ります。

エクスペディアの領収書はホテルのインボイスの代わりになりますか。

ヘルプでは、エクスペディアの領収書は支払いを確認するためのものとされています。登録番号の入った書類は、ホテルなどの旅行事業者から受け取ります。

出典(確認日)

あわせて使える早見表・計算ツール(そろばんノート)

一般的な情報です。個別の判断は税理士・社労士などにご相談ください。