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財務指標の計算

貸借対照表(B/S)と損益計算書(P/L)の主な数字を入れると、自己資本比率、流動比率、当座比率、固定比率、売上総利益率、営業利益率、経常利益率を、計算式と一緒に表示します。決算書の数字をそのまま入れて、自分の会社や事業の状態を確かめるための計算です。

入力した数字はこのページの中だけで計算し、サーバーへの送信、保存、URLへの記録はしていません。ページを閉じると消えます。

結果は目安です。指標の望ましい水準は業種や事業の段階で違い、投資の判断に使うためのものではありません。自分の決算の扱いは税理士または税務署にご確認ください。

計算はJavaScriptを使います。

「例を入れる」は、このサイトの決算書の解説ページで使っている架空の会社(小売業の小さな株式会社)の数字です。

それぞれの指標の見方

自己資本比率は、総資産のうち返さなくてよいお金(純資産)の割合です。高いほど借入に頼らずに事業をしていることを示し、マイナスなら負債が資産を上回る債務超過です。

流動比率は、1年以内に払う流動負債に対して、1年以内に現金になる流動資産がどれだけあるかです。当座比率は、流動資産のうち在庫を除いた、すぐに現金にしやすい当座資産で同じ計算をします。

固定比率は、建物や設備などの固定資産を、返さなくてよい純資産でどれだけまかなえているかです。100%を下回るほど、長く使う資産を自分のお金で持っていることになります。

売上総利益率(粗利率)、営業利益率、経常利益率は、売上高に対する各段階の利益の割合です。業種によって水準が大きく違うので、同じ業種の統計や自分の前の年と比べて見ます。

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関連する解説

一般的な情報とセルフチェックの提供です(税理士法52条により、個別の税務相談や申告書の作成はお受けしていません)。個別の判断は税理士または税務署にご相談ください。

免責事項

本ツールは情報提供および利便性向上を目的として提供されるものであり、税務、法務、会計、その他の専門的な助言を構成するものではありません。計算結果および生成される書類は、表示日時点で公開されている法令・税率等に基づいていますが、誤りを含む可能性があり、利用者の個別の状況を反映していない場合があり、法改正等により最新でなくなる場合があります。すべての出力内容について、ご利用前にご自身で確認する責任は利用者にあります。BridgeInvoice及びその運営者は、本ツールの利用または本ツールへの依拠により生じたいかなる損失、罰則、損害についても一切の責任を負いません。個別の状況に応じた助言については、税理士、弁護士、社会保険労務士等の有資格専門家にご相談ください。